診療科目別経営戦略

自院にあった経営戦略が、選ばれる病医院に成長させます


医療を取り巻く環境が厳しさを増す昨今、各診療科ごとの特徴を掴んだ上で経営戦略を練ることが重要なポイントとなります。弊社では長年蓄積されたデーターをもとに診療科ごとの特徴を詳細に分析しております。
分析をもとに「勝ち残る」ための経営戦略を多くのお客様にご提案させて頂いております。

  • 内科
  • 小児科
  • 整形外科
  • 眼科
  • 皮膚科
  • 耳鼻咽喉科
  • 婦人科
  • 精神科
診療科目 一般的な特徴 経営戦略の例
内科
  • 診療圏は半径1kmほどであり、「かかりつけ医」としての性格が強く患者の流動性が低い
  • 生活習慣病が増加しており、それら慢性疾患患者に対応するため初診患者の割合がおよそ1割程度と比較的低い
  • 投薬のウェイトが高いため薬品費率は高めであるが、一方薬価差益は縮減しており、院外処方を実施する施設割合が高い
  • 診療時間外の診療体制や携帯電話での連絡体制を整えかかりつけ患者をしっかり維持する
  • 増加が続く在宅療養ニーズへの対応を強化する
  • 急性期に万全に対応するため専門病院などの後方病院との連携を強化する
小児科
  • 母親が意思決定権を持つため、いかに母親の心を掴むかがポイント
  • 初診患者の割合が圧倒的に多く、母親の口コミによって患者数に大きな影響が出やすい
  • 患者が急変した場合の小児専門病院との連携や院内感染を防ぐための待合室の整備などの設備投資が必要とされる
  • 「喘息外来」「てんかん外来」などの専門外来を設ける
  • 小児科専門病院との連携を図り、患者に十分に告知する
  • 子供の発熱や腹痛などについて母親教室を開催する
整形外科
  • リハビリ通院の患者が多く、慢性疾患患者が多数を占める
  • 他診療科と比較すると診療単価が低いため、多数の患者数を集めることが不可欠
  • リハビリの施設基準を取り入れるかの選択がある
  • 他診療科と比較すると診療面積が大きく、スタッフ数も多いため、固定費が多くなる
  • 「老年者居住地域」「学校のそば」などターゲット層を絞って開業地を選ぶ
  • リハビリ体制の充実を図り、施設基準のアップを狙う
  • 「リウマチ科」「スポーツ外来」など、クリニックの特色を打ち出す
眼科
  • 高齢者人口の増加に伴い、新機関業のうち約4割が白内障手術施設を備えている
  • 白内障や網膜光凝固術などの「手術」と精密眼底検査や精密眼圧などの「検査」が多い
  • 検査室・手術室のスペースを広く取る必要があるため、設備投資も多額になる傾向にある。固定費が高くなるため、必要患者数も多くなる
  • 外来オペ体制を充実させるため、設備・手術能力・スタッフのレベルアップを図る
  • 網膜や視神経病変、精密眼底検査など、的確な判断ができるかどうかでクリニックの評価が分かれるので、最新検査設備を整え、診断能力を向上させることにより患者の信頼を得る
  • 難しい増殖性網膜症などの手術が必要とされた場合の後方病院とのネットワークを充実させる
皮膚科
  • 美容皮膚科を標榜する開業が急増している。また、女性医師を中心に新規開業が増加している
  • 大きな設備投資も不要で初期の設備投資を低くできる
  • 保険診療では幼児やアトピーなどの慢性疾患患者が多く老人患者は少ない。自費診療では美容を目的とした女性患者などが多い
  • 他診療科よりも診療単価は低めだが、材料費・人件費・スペース費用などの固定費も少ないため、採算性はとりやすい
  • アトピー・アレルギーの専門性を前面に出し、安心と信頼ができる体制を確立する
  • プライバシーを重視した診察室作りを心掛ける
  • レーザー脱毛やケミカルピーリング・イオン導入などの美容皮膚科のウェイトを高める
耳鼻咽喉科
  • 診療所の数が少ないため、診療圏が相当広い
  • 検査・処置が中心であり、手術は比較的難易度が高いものが少ないため平均単価は低めであり、患者数を増やす必要がある
  • 薬品費は多く使用しないため、ほとんどの診療所では院外処方を実施している
  • 花粉症・喘息などは内科などの他診療科とバッティングする可能性がある
  • 待合室を広くし、ネプライザーなどの器機を多く設置し処置するため、スペースが必要となり固定費が比較的かかりやすい
  • 患者数を増加させるため、アレルギー・喘息・花粉症・小児患者対策を積極的に打ち出す
  • 診療時間帯を工夫し、慢性疾患患者の通院をしやすくする
  • 携帯電話やインターネットによる予約システムを導入し、待ち時間を短縮することにより患者数を増加させる
婦人科
  • 入院在院日数は約1週間程度なので病床回転率は高く、いかに高い病床稼働率を維持するかがポイントとなる
  • 産科はニュータウンなど出産適合人口の多い地域、不妊治療は交通アクセスの良さなどが必要になるため、立地条件が重要となる
  • 疾病患者が少ないので、一般に収入に対する薬品費率は低い
  • アメニティを重視した設備充実に多額の投資がかかる
  • 不妊治療、更年期障害、乳腺外来、メディカルエステなどの特殊外来が増えている
  • 産科の場合、プライバシーが守れる診療室や個室の提供、退院の際の祝い膳や特別メニューのフルコース料理など、アメニティの充実を図る
  • 助産婦外来を創設し、ストレスの多い妊産婦の精神的ケアを図る
  • 子供連れの患者に対する外来での赤ちゃんの一時預りの実施、子供用プレイルームの設置
精神科
  • 診療圏はかなり広く、ホームページによる来院患者の数が多い
  • 鬱の患者の話を十分聞く必要があり、診療時間が長くなるため一日当たりの患者数が限られる
  • 臨床心理士・ケースワーカーなどのチーム診療体制をとると、患者数を多く取り込めるが、人件費が増加する経営構造になる
  • すぐに完治することがないため、再診患者数が圧倒的に多い
  • 漢方などの薬物療法の場合薬品費率は高くなるが、精神療法・心理療法を中心とした場合は薬品費率は低くなる
  • ストレス・パニック障害・不眠症・老人認知症など、専門外来を強化する
  • 患者サイドに立ったHPをしっかり作成し、患者の治療に対する躊躇や不安を解消することで信頼感・共感を勝ち取る
  • 患者は会社員などが多いため、住宅地では土曜や日曜に診療を行い、都心においては診療時間を19時頃までにするなど、診療時間を工夫する
  • 心療内科を標榜し、患者のハードルを下げると同時に周辺の理解を得る

弊社では上記のような各診療科ごとの「特徴」をもとに、各診療科に必要な「経営戦略」をご提案させて頂いており、多くのお客様から喜ばれております。より具体的な「経営戦略」にご興味のある方は、まずご相談ください。

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